時給計算

時給と勤務時間から1日・1か月の給料を、月給から時給を計算します。休憩時間や、深夜・残業の割増(25%)にも対応しています。

時給・給料の計算
計算するもの
円

全角数字やカンマ、「円」がついたままでも入力できます。

勤務時間の入れ方

分

日

割増賃金(法律で決められた最低の率)
実働時間(1日)
8時間
1日の給料
8,800円
1か月(20日)の給料
176,000円

1日の給料の内訳
区分時間倍率金額(1日)
通常8時間×1.008,800円
合計8時間8,800円

残業は1日8時間を超えた分、休憩は残業の前・深夜以外の時間にとったものとして計算します。会社がこれより高い率で払うこともあります。税金や社会保険料は引いていないため、手取りではありません。

時給計算の式

給料 = 時給 × 実働時間(勤務時間 − 休憩)

割増がつく時間は、時給 × 1.25(残業・深夜)、× 1.5(深夜の残業)、× 1.35(法定休日)で計算します。例:時給1,100円で9時〜18時(休憩1時間)なら、1,100円 × 8時間 = 8,800円。20日働くと1か月176,000円です。

月給から時給を出すときは「月給 ÷ 1か月の所定労働時間」です。例:月給250,000円、月160時間なら1,562.5円で、約1,563円になります。

時給と1か月の給料の早見表

1か月に20日働いた場合の給料です(割増なし、税金などを引く前)。

時給1日4時間1日6時間1日8時間
1,000円80,000円120,000円160,000円
1,100円88,000円132,000円176,000円
1,200円96,000円144,000円192,000円
1,300円104,000円156,000円208,000円
1,500円120,000円180,000円240,000円
2,000円160,000円240,000円320,000円

割増賃金の率(法律で決められた最低の率)

区分対象になる時間割増率
時間外労働(残業)法定労働時間(1日8時間・週40時間)を超えた分25%以上
月60時間を超える残業1か月の時間外労働のうち60時間を超えた分50%以上
深夜労働22時〜翌5時25%以上
法定休日の労働法律で決められた休日に働いた分35%以上

残業が深夜にかかったときは25%と25%を合わせて50%、法定休日の深夜は35%と25%で60%とするのが一般的な扱いです。これらは法律で決められた最低の率で、会社がもっと高い率を決めていることもあります。月60時間を超える残業の50%はこの計算機には含めていないため、就業規則や雇用契約書もあわせて確かめてください。

時給計算の方法と例(夜をまたぐ勤務)

時給1,200円で17時から翌2時まで、休憩1時間で働いた場合を考えます。実働は8時間なので残業はありません。17時〜22時の5時間から休憩1時間を引いた4時間は通常の時給で4,800円、22時〜翌2時の4時間は深夜で1,200円 × 1.25 × 4時間 = 6,000円です。合わせて1日10,800円になります。

休憩をどの時間にとったかで深夜の時間数が変わるため、この計算機では休憩を深夜以外の時間にとったものとして計算しています。また、1日8時間を超えた分は勤務の最後の時間を残業として数えます。

手取りとの違い

計算結果は、所得税や社会保険料を引く前の金額(額面)です。実際に振り込まれる手取りはこれより少なくなります。時給が何%上がると給料がいくら増えるかは、パーセント計算で確かめられます。

よくある質問

時給計算の方法を教えてください。

「時給 × 実働時間」で計算します。実働時間は、勤務の開始から終了までの時間から休憩時間を引いたものです。たとえば時給1,000円で7時間30分働いたら、1,000円 × 7.5時間 = 7,500円です。

深夜の時給はいくらになりますか。

22時から翌5時までの時間は、法律で25%以上の割増が決められています。時給1,000円なら、深夜の時間は1時間1,250円以上です。

残業の時給は何%増しですか。

1日8時間・週40時間を超えた時間外労働は25%以上の割増です。1か月の時間外労働が60時間を超えた分は50%以上になります。会社がこれより高い率を決めていることもあります。

月給から時給を計算するにはどうすればいいですか。

月給を1か月の所定労働時間で割ります。月給250,000円で月160時間なら、時給は約1,563円です。月によって日数が違う場合は、1年間の所定労働時間を12で割った月平均を使うことが多いです。

計算結果は手取りの金額ですか。

いいえ。所得税や社会保険料などを引く前の金額です。手取りはこれより少なくなります。

出典:e-Gov法令検索「労働基準法」第37条、「労働基準法第三十七条第一項の時間外及び休日の割増賃金に係る率の最低限度を定める政令」、厚生労働省「賃金」(確認日:2026年11月21日)
最終更新日:2026年11月21日